今後も企業がニーズの変化に対応し、新たな価値を生み出していくためには、DX推進が欠かせません。しかし、明確な目標や道筋がないと、単なるデジタル化で終わってしまうケースや、現場が混乱してしまうといったケースも散見されます。
そこで必要となるのがDX戦略であり、企業が効果的・効率的にDXを推進するためには明確な戦略の立案が必須です。本記事ではDX戦略の概要や、戦略を立てる際に意識すべきプロセス・ポイント、画期的なDX戦略の事例などを紹介します。
DX戦略の立案・推進には、DXスキルをもった人材の確保を推奨します。DX人材の確保に有効なDX人材専門の求人紹介サービスも紹介するので、ぜひご覧ください。転職先を探しているDX人材や、DXスキルを身につけてDX人材として活躍したい方も参考にしてください。
DXとは？
DX（Digital Transformation）とは、最新のデジタル技術を活用することで組織の競争力を高め、さらには人々の生活や社会の課題解決までめざす取り組みを指します。もともとは経済産業省が以下のように定義したことで、国内でも急速に広まりました。
「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズをもとに、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」
（出典：経済産業省「DX 推進指標」とそのガイダンス 令和元年７月）
つまり、業務や紙媒体の単なるデジタル化ではなく、ビジネスモデルや組織風土まで変革し、新たな顧客体験や価値の創出を目標としています。今後の市場・需要の変化に対応するためには、企業のDXへの取り組みが不可欠です。
一方で、国内企業のDXはあらゆる理由から思うように進んでおらず、今後企業が生き延びていくうえでの大きな課題となっています。
DXについて詳しく知りたい方は、こちらの記事をご覧ください。>>『DXとは？ 定義をわかりやすく解説！ 事例やDX人材をめざす人向けの情報も紹介』
DX戦略とは？
まずはDX戦略の概要と、必要とされる理由を解説します。また、企業にDX推進が求められている理由として「2025年の崖」問題についても考えてみましょう。
DX戦略の意義と必要な理由
DX戦略とはDXの目標を達成するための、具体的な道筋のことです。DXは通常の単発のプロジェクトとは違い、全社的に長期目線で取り組まなければなりません。単なるデジタル化・IT化で終わらせないためには、DXを目的ではなく手段としてとらえ、明確な目標を定める必要があります。
DXを効果的に推し進めるためには、ひとつの部署にとどまらず、部署・部門の垣根を越えて連携することもあります。また、大きな投資が必要となったり、経営層による重大な決断を要したりすることもあるでしょう。さらには5年、10年先を見据えた、大がかりなプロジェクトに発展するケースもあります。
効果的なDXの推進には全社が一体となって、長期目線で取り組まなければなりません。そのためにも、DXへの理解を深め、全社を挙げた戦略を明確に策定することが重要です。
2025年の崖
経済産業省は2018年に発表したDXレポートのなかで「2025年までに国内企業のDXが適切に進まない場合、年間最大12兆円の損失が発生する」と述べました。理由は以下のとおりです。
- ベテラン技術者の引退により、保守人材が不足する
- 市場の変化に対応できず、デジタル競争に敗北する
- 多くの企業で基幹システムの老朽化・複雑化が深刻な問題となる
特に2025年を目処に、多くの企業で基幹システムの老朽化が相次ぐとの見通しを立てています。レガシーシステムと呼ばれる老朽化したシステムを使い続けていると、不十分なセキュリティ対策により、情報漏えい・喪失リスクが高まります。また、複雑化してしまったシステムは、維持費も高額化してしまうでしょう。
さらにはデジタル分野に参入しようとしても、システムが対応できないといった問題も発生します。実際、現状8割の企業が老朽化したシステムを利用しており、内約7割の企業がそれをDXの足かせと感じているとの結果がありました。（参照：経済産業省『D X レポート～ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開～』）
DX戦略導入のメリット
DX推進にあたって、明確な戦略を立てる主なメリットは以下のものが挙げられます。
- 消費者・市場のニーズの変化に対応できる
- DXが目的になるのを防ぐ
- 業務効率化・生産性向上に役立つ
消費者・市場のニーズの変化に対応できる
DXにより新たな価値の創出や競争優位性を確保するためには、消費者や市場のニーズに適切に対応することが重要です。そのためには市場の動向や課題を分析したうえで、自社が置かれている状況・するべきことを把握し、適切な戦略を立てる必要があります。
近年ユーザーの消費動向や市場のニーズは複雑化しており、企業の対応にも柔軟性が問われています。実際コロナ禍においては、急速にオンライン需要が高まり企業は変革を余儀なくされましたが、ニーズにうまく対応できた多くの企業は競争優位性を確立しました。
そして今後もニーズの変化やデジタル化がますます進むと予想されており、対応できない場合、時代の変化に対応できず淘汰されてしまう可能性があります。
そうならないためには、テクノロジーやデータを活用するDX推進が不可欠であり、効果的なDXを進めるためにDX戦略が必要なのです。
DXが目的になるのを防ぐ
DX戦略がないことにより、DX自体が目的となってしまうケースが散見されます。DXは本来、企業がめざすべき目標の実現のために行う手段であり、デジタル化やIT化を進めることは目標ではありません。
また、明確なビジョンがなければ、新しいDX施策を手当たり次第に試し、結果大きな成果を得られないケースも見られます。明確な目標を立ててそのための道筋を描くことで、どのような施策や技術を導入すべきなのか、自社の課題の原因や解決方法がわかります。適切なロードマップを立てるためにも、DX戦略の策定が必要です。
業務効率化・生産性向上に役立つ
DXのメリットにもつながりますが、DX戦略を明確に立てることで、業務効率化や生産性向上がいっそう見込めます。DXによる主な効果は、作業の自動化・デジタル化による業務効率化や、業務が効率化することで空いたリソースをクリエイティブな業務に充てることによる、生産性・利益率の向上です。
ビジョンの明確化や自社や市場の課題の洗い出し・分析から始まり、戦略立ててプロセスを踏むことで、いっそう効果的な業務効率化・生産性の向上が見込まれるでしょう。
DX戦略推進のプロセス
効果的なDX戦略を策定するための必要なプロセスを、以下のように細分化して順番に解説します。
- DX戦略のビジョン・目標を明確にする
- 自社のリソースと課題を把握する
- DXはスモールスタートを意識する
- ブラッシュアップして改善を繰り返す
1. DX戦略のビジョン・目標を明確にする
DXを推進するにあたり、不可欠なのがDXにおけるビジョン・目標です。デジタル技術の導入・活用により、どのような新事業やビジネスモデルを実現するのか、戦略を立てる段階で方向性やシナリオを定めます。
また、DX推進により会社が大きく動く可能性があるので、経営層がDXへの強い意欲をもって取り組むことが重要です。トップダウンでそのビジョンや熱意を、現場まで届けることを意識しましょう。
2. 自社の課題とリソースを把握する
明確な目標が定まれば、その目標を達成するうえで障壁となりうる自社の課題を洗い出します。自社が抱える課題を可視化し、その課題をどのように解決するのか、ビジョンとの乖離を埋める方法などを考えていくと、自然にDXで取り組むべき内容も見えてくるでしょう。
同時に社内のリソース（人材・技術・ノウハウ・予算・時間など）もあらためて把握する必要があります。DXを進めるなかで決定的な何かが足りなければ、プロジェクトが止まってしまったり、頓挫してしまったりする恐れがあります。
スムーズな推進を目指すためには社内資源の確認を事前に行い、足りないものは早めに調達を手配することも戦略を立てるうえでは重要です。
3. DXはスモールスタートを意識する
十分にビジョンとプロセスが明確にイメージできるようになれば、実際にDXに着手します。DXで取り組むべき内容は多岐にわたります。まずはできることから着実に始めましょう。
また、時間がかかるものとかからないもの、効果がすぐに見込まれるもの・徐々に効果が出るものと、それぞれ分けられます。優先順位としては時間のかからないもの、そして効果がすぐに出るものから始めることを推奨します。
小さな変化から始めることで現場を混乱させず、また即効性のあるものはDXのメリットを感じやすいため、従業員も変化に前向きになれるからです。DXは長期目線での取り組みとなります。できることからスモールスタートで、着実に進めることが重要です。
4. ブラッシュアップして改善を繰り返す
戦略どおりにDXを進めても、思うような結果を得られない可能性があります。DX推進には、PDCAサイクルを適宜まわすことが不可欠です。定期的に検証して実態を把握しましょう。
効果を検証するうえで、目標との乖離が目立つ場合には戦略を立て直したり、改善案を立案したりすることも重要です。当初立てた戦略にとらわれず、柔軟に取り組むことを意識しましょう。また、都度検証・改善が必要になることも視野に入れて、戦略を立てるのが重要です。
DX戦略を成功させるためのポイント
DX戦略を成功させるために、意識すべき主なポイントを紹介します。
- ビジョンを全社的に共有する
- 経営戦略と整合性をとる
- デジタイゼーションから始める
- ITに精通した人材を確保する
ビジョンを全社的に共有する
DX戦略を立てるうえでビジョンを明確にすることは、もっとも重要なことのひとつです。さらにはそのビジョンを、現場の従業員まで十分に浸透させることも欠かせません。
DXの成功には、社員一人ひとりがDXに前向きに取り組む必要があります。そのためにはDXにおけるビジョンを十分理解してもらい、同時にメリットを提示しましょう。業務効率化により作業が圧倒的に楽になったり、残業時間が減ったりするメリットもあるでしょう。
現場は変化を嫌う場合があります。メリットがなければ消極的になり、DXがうまく進まないこともあるでしょう。また、ビジョンを理解していないと、現場が急激に変化したことで混乱と反発を生み、より良い結果が見込めないケースもあります。
全社的に大規模なプロジェクトとして推し進められるよう、社内での周知・共有を徹底しましょう。
経営戦略と整合性をとる
革新的で明確なビジョンは大切ですが、これまで企業が守ってきた経営の方向性を見失うことは避けなければいけません。
DX戦略で重要なのは、デジタル技術の活用による経営課題の解決や、新たなビジネスチャンスの創造です。経営方針そのものを変えてしまうと経営の軸がぶれ、ステークホルダーの信用の喪失にもつながる恐れがあります。
自社の方針を軸としたうえで、デジタル活用によりできることや、市場の変化に対応するためにすべきことを見極めましょう。
デジタイゼーションから始める
プロセスの項目でも述べたとおり、DX戦略はスモールスタートで小さな変化から始めることが重要です。DXを進めるなら、まずはアナログ業務のデジタル化・IT化を指す、デジタイゼーションから着手しましょう。
適切なデジタイゼーションが進めば、社内データの一元化や情報共有できる環境が整い、DX推進の基盤ができます。また、デジタイゼーションでの業務効率化を現場が実感できれば従業員もDXのメリットを感じ、ますますDXが進めやすくなるでしょう。
デジタイゼーションについてはこちらの記事を参考にしてください。
>>『デジタイゼーションはDXの第一歩！意味や定義・デジタライゼーションとの違いを解説』
ITに精通した人材を確保する
効果的なDX戦略を立て、適切に推進していくためにはデジタル分野に精通した、もしくはDXスキルをもった人材の確保が必要です。DXを進められない企業のほとんどは、何から進めれば良いのかわからない状況に陥っているケースが多いのが実情です。
そういった場合にITやDXに精通した人材がいれば、適切に戦略立案からDX推進まで適切に進められます。しかしデジタル人材やDX人材の確保には、外部からの採用以外にも、社内人材の育成や外注する方法もあります。
いずれにしても簡単なことではありませんが、DX人材専門の求人紹介といったサービスもあるので、うまく活用しながら確保をめざすのがおすすめです。
デジタル人材について詳しく知りたい方は、こちらの記事もご覧ください。
>>『デジタル人材とは？ 採用・育成の方法、必要とされている理由を紹介！』
DX戦略の事例
DX戦略のプロセスやポイントを把握したうえで、実際に企業が行っているDX戦略の事例を見ていきましょう。これからDX戦略を立案する企業は、ぜひ参考にしてください。
株式会社日本経済新聞の事例
日本経済新聞は時代の流れを受け、2020年から本格的にデジタル化・DX推進に取り組んできました。同社の経営戦略は、大きくデジタル分野・グローバル分野の2つの柱があります。デジタル分野においては、以下の3つのDXを進めています。
- 顧客サービスのDX
（日経電子版をベースに、人材教育やオンラインイベントのサービス拡充。ビジネスパーソンへの日経の新たな活用法の提案。）
- 業務のDX
（経費精算や研修のオンライン化や、ツール・AIの活用による業務の自動化。素早い情報処理と的確な経営判断を実現するためのシステム基盤整備。）
- 営業力のDX
（営業支援ツールを用いたデータやマーケティングの導入による、顧客への提案力の引き上げ。）
また、全社的にDXを推進するために、DX専門の部署や組織を新設しました。加えて、デジタル技術やデータ活用に精通した人材の確保や、グループ各社も巻き込んだ社員の働き方改革などにも取り組んでいます。
紙媒体の利用が減ったことで、新聞業界は苦しい状況が続いているのが現状です。同社は多角的なDX戦略により新聞のビジネスモデルを変え、ビジネスパーソンや企業の成長を支える存在になることをめざしています。
2022年3月には経済産業省が定めるDX認定事業者に同社が選ばれ、今後のDX推進に期待が集まっています。
（参照：株式会社日本経済新聞社『DX戦略』）
中外製薬株式会社の事例
中外製薬株式会社は2022年のDX銘柄にて、グランプリを受賞した製薬会社です。同社は2030年までにヘルスケア産業のトップイノベーターになることをめざし、新成長戦略「TOP I 2030」を発表。デジタル化やDXに、積極的に取り組む旨がまとめられています。
さらにDXの推進にあたっては、DX戦略「CHUGAI DIGITAL VISION 2030」を掲げています。主な内容は以下のとおりです。
- デジタル基盤の強化
（社内の各種データ統合や解析基盤構築により、より高い水準でのIT基盤の確立。デジタル人材の採用・育成。社員の自由な発想や挑戦をうながす仕組みづくり。）
- すべてのバリューチェーン効率化
（AIやロボティクス、AR・VRの活用により、業務プロセスの効率化。デジタルを活用した高度な情報提供やコミュニケーションの促進。）
- デジタルを活用した革新的な新薬創出
（AIを活用した新薬創出。ウェアラブルデバイスを用いた患者のデータ収集・分析。ビッグデータの活用による、一人ひとりに合った治療の提供の実現。）
同社はDX銘柄の常連企業であり、今後業界全体のDXにも貢献していく姿勢を見せています。
また、DX銘柄については、こちらの記事に詳しくまとめています。
>>『DX銘柄とは？2022年の選出企業やメリット・ポイントを紹介！』
（参照：CHUGAI DIGITAL『「DX銘柄」に2年連続で選定されました。DXの”全社ごと”化を進める中外製薬の取組みについて』）
イオン株式会社の事例
イオン株式会社は、2021年に過去最大の赤字を計上したことを発表しました。そこで2026年を目処に、デジタル事業での売上1兆円をめざすためDX戦略を立案し、DXの推進に取りかかりました。
主な取り組みは以下の3点です。
- デジタル事業の加速
（EC・ネットスーパー・店舗を融合させるオムニチャネルの拡大）
- 店舗、本社・本部のデジタル化
（セルフレジの導入、店舗オペレーションの効率化）
- 共通デジタル基盤の整備
（データ基盤構築による利益率の改善、顧客データを活用した広告収入の確保）
DXへの取り組みとしては後発にあたるとしたうえで、他企業の成功事例が多々あることから、他社の戦略を取り込みながらデジタルシフトに注力する見通しです。
コロナ禍により消費者の購買心理・行動は大きく変化しており、あらゆる業界各社で事業基盤の再構築が急がれています。
（参照：ニュースイッチ『イオンが「デジタル事業」の売り上げ１兆円へ、その戦略とは？』）
DX戦略推進にはDX人材が必須！
前述のとおり、DXを成功させるためにはDX人材を確保するべきです。しかし、優秀なDX人材は希少性が高く、採用するのは簡単ではありません。
本項ではDX人材を確保する手段として「社員の育成」と「外部からの確保」の2つの方法を紹介します。
社員をDX人材として育成する方法
DX人材の外部からの確保は容易ではありませんが、社内の見込みある社員をDX人材として育成する方法があります。社内でDX人材を育成する際には、以下のポイントを意識しましょう。
- DX関連の資格取得をサポート
- 戦略的な配置転換によりOJTでのスキル習得を図る
- 研修の実施や学習時間の確保など育成環境を整備する
外部の人材による変革は、社内の反発や混乱を招くリスクもあります。既存社員をDX人材として育成する場合、自社の状況や課題・内情を熟知した人物にDX推進を任せられるのがメリットです。ただし、育成にコストや時間がかかるといったデメリットもあり、自社に合った方法を選ぶ必要があります。
DX人材の育成については、こちらの記事でも解説しています。その他のデメリットやポイントについてもまとめているので、興味のある方はご覧ください。
>>「DX人材の育成方法を解説！採用をせずにDX人材を確保するには」
DX人材を外部から確保・採用するには
DX人材の採用は難しいといっても、通常の採用活動以外にも確保する方法はいくつか挙げられます。
- SNSで募集する
- DX人材専門の求人紹介サービスを利用する
- 他者からのスカウトやアウトソーシングの活用
- 従業員・関係者に紹介してもらう（リファラル採用）
- 求職者への直接的なアプローチ（ダイレクトリクルーティング）
優秀なDX人材を確保するなら、こういった戦略的な手段も必要です。また、これらの採用方法は通常の募集よりも採用コストが安く、まだ転職の意志が薄い転職潜在層にもアピールできます。
それぞれの詳しい方法や注意点などは、こちらの記事でも解説しています。
>>「DXエンジニアとは？ 必要な資格・育成方法・採用方法・転職方法について紹介」
時代の変化に対応するためには明確なDX戦略が不可欠
経済産業省が述べた「2025年の崖」からわかるように、DXは国内企業にとって急務です。効果的、かつ効率的にDXを推進するためには、明確なDX戦略を立てる必要があります。
DX戦略は自社の課題やビジョンを明確化し、スモールスタートから始めましょう。また、DXを成功させるためには、全社的なビジョンの共有やデジタイゼーションから始めることが重要です。
特に、DXを推進できるスキルをもった人材の確保が成功の鍵を握るといっても過言ではなく、確保する手段としては育成する方法と外部から戦略的に招き入れる方法があります。優秀なDX人材を探しているなら、DX人材専門の求人紹介サービス「Resource Cloud HR」をご活用ください。
DX求人ならResource Cloud HR
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すでにDX人材として活躍し、より良い環境への転職を検討している方や、将来的にDX人材をめざしている方にもおすすめです。興味のある方は、ぜひ一度ご相談ください。