DXエンジニアはDX推進スキルをもつエンジニアのことを指し、近年の日本企業において、急速に需要が高まっている職業のひとつです。一方で需要の高まりと反比例し、高いスキルをもつ優秀なDXエンジニアの不足が、国内全体の課題でもあります。
本記事ではDXエンジニアの主な業務内容や必要なスキル、年収、将来性の有無を解説します。また、DXエンジニアを求める企業に向けて、採用・育成の方法やポイントもまとめました。
DXエンジニアをめざす方や、すでにDXエンジニアとして活躍していてより良い転職先を探している方、DXエンジニアを求めている企業には、DX専門の求人紹介サービス「Resource Cloud HR」をおすすめします。DXエンジニアに必要なスキルを習得するための育成支援も行っているので、興味のある方はぜひご覧ください。
DXエンジニアとは？
DXエンジニアについて解説する前に、DXやDX人材について今一度確認しましょう。また、DXエンジニアの仕事内容や、近年DXエンジニアが求められている背景も合わせて紹介します。
DXとは？
DX（Digital Transformation）とはIT技術の活用により、組織の価値向上だけでなく、社会や業界をより良くする変革のことを指します。
経済産業省が、2025年までに国内のDXが進まない場合、年間最大12兆円の損失が生まれる「2025年の崖」という問題を訴えたことで、近年企業を中心にDXへの意識が高まりました。
DXについて詳しく知りたい方は、こちらの記事をご覧ください「DXとは？ 定義をわかりやすく解説！ 事例やDX人材をめざす人向けの情報も紹介」
DX人材とは？
DX推進への意識が高まるなかで需要が増しているのが、DXを推し進めるスキルをもつ人材である「DX人材」です。国内のDXが思うように進んでいない主な原因のひとつは、優秀なDX人材の不足にあります。
DX人材は特定のITスキルだけでなく、ビジネスの観点から社会・業界の課題を解決するような、広い視点が求められます。DX人材になるのは簡単ではありませんが、多くの企業がDX人材を渇望しているのが現状です。DX人材としてのスキルを身につければ、より良い環境への転職も十分見込めます。
DX人材については、こちらの記事で詳しく解説しています。「DX人材とは？定義や採用・育成のポイントを解説」
DXエンジニアとは？
DXエンジニアとは、エンジニアのなかでもDX推進に必要なスキルをもつエンジニアのことです。ひとつの職種を指すのではなく、ビジネスデザイナーやUI・UXデザイナーなど、DXに関わる職種を幅広く指します。
DXエンジニアの仕事内容
DXエンジニアの主な仕事内容は、以下のとおりです。
- DXプロジェクトの戦略立て
- DX推進の実行
- 体制構築と運用
DXプロジェクトの戦略立て
DXにより業務内容やプロセスの変革、新たなビジネスモデルの創出をめざすには、デジタル技術を活用したプロジェクトの戦略立案が重要です。
DXエンジニアは自社や業界を取り巻く環境、抱える課題を把握したうえで、新たな価値を生み出す必要があります。そのためにどういった技術を活用するか、ビジネスとデジタルの視点を用いた戦略の立案が不可欠です。
DX推進の実行
企画・戦略が立案できれば、具体的なプロジェクトとして推進していきます。具体的には老朽化したシステムの刷新からはじまり、データ分析・統合、プロトタイプの作成・検証、アプリケーション・プラットフォームの開発など。プロジェクト内容や自社の状況に応じて、必要な業務を一つひとつ実行します。
DX運用体制の構築
プロジェクトによりIT化を進めるだけでは、DXは終わりません。DXは基本的に長期で運用を続けていく必要があります。継続してデジタル化や価値創造を続けていくためには、組織内でDX運用を行う体制整備が不可欠です。
DXエンジニアが率先してDX人材育成や採用を行ったり、各部署の社員に新しいシステムの使い方を教えたりと、組織内にDXを浸透させていくことも重要です。
DXエンジニアが必要とされている背景
近年、DXエンジニアの必要性が増している背景には、デジタルに精通した人材の不足と、デジタル分野の需要が高まり続けていることがあげられます。デジタル技術は日々進化し、新たな技術やサービスが生まれているにも関わらず、デジタル人材は増えるどころか、ベテラン技術者の高齢化が問題視されています。
また、諸外国と比較しても日本のデジタル人材は少なく、IT分野に関して先進国のなかでも特に遅れを取っているのが現状です。参考にスイスのビジネススクールが毎年実施しているIMDデジタル競争力ランキングを見ると、日本のデジタル競争力総合順位は64ヶ国中28位であり、特にデジタル人材の少なさやスキルの低さが問題視されています。こういった問題は今後ますます深刻化することが予想されます。
優秀なデジタルスキルをもつDXエンジニアは、デジタル人材のなかでもさらに希少性が高く、多くの企業が渇望しているのが現状です。この先も企業が生き残るためにはDXを推し進められるDXエンジニアが欠かせません。そして日本の現状を変えるためにも、DXエンジニアの育成は重要な課題です。
DXエンジニアに必要なスキル・マインド
本項では、DXエンジニアとして活躍するために身につけたいスキル・マインドを紹介します。
DXエンジニアに必要なスキル
DXエンジニアに必要な主なスキルは、以下のとおりです。
- IT全般の知識
- データ活用に関するスキル
- UI・UXのスキル
- プロジェクトマネジメントのスキル
IT全般の知識
前提として、DXエンジニアにはIT技術に関する知識が欠かせません。また、IT技術は常に変化し日々新たなサービスが生まれているので、いつでも最新のトレンドを把握しておきましょう。加えて、知識を活用して企業の業務効率・生産性を高めるスキルや、セキュリティに関する知識も必要です。
データ活用に関するスキル
DXの推進にはビッグデータの活用や、データ活用のためのシステム開発に携わることも少なくありません。特に、AI（人工知能）はあらゆる業界で幅広く活用されており、AIを用いた高度な分析ができる人材はますます需要が高まるでしょう。
UI・UXのスキル
ユーザー目線でシステムを構築する、UI・UXに関する知識やスキルも重要です。UI（User Interface）とはシステムの見た目・使いやすさを表し、UX（User Experience）はシステムによってユーザーが得る体験を指します。
UIが優れているとユーザーは直感的に操作でき、幅広い層をターゲットにするなら不可欠です。UXはシステム内の導線や項目のわかりやすさなど、ユーザーから好まれる仕様に仕上げるために必須の要素といえます。
ユーザー向けのシステム構築においては、いずれも近年重視されている視点です。DXエンジニアならUI・UXへの理解を深めておいて損はありません。
プロジェクトマネジメントのスキル
DX推進には、プロジェクトを適切にマネジメントするスキルが求められます。組織の変革をともなう大規模なプロジェクトは、3～5年先を見据えて長期的に取り組む必要があります。同時に、その時々の状況に合わせて柔軟に対応しながら、方向性を定めなければいけません。
そこまで大規模なプロジェクトではなくても、システムを運用するうえでマネジメントスキルは重要です。スムーズに効率よくプロジェクトを進め、企業の生産性向上に貢献できる人材をめざしましょう。
DXエンジニアに必要なマインド
IPA（独立行政法人 情報処理推進機構）の「デジタル時代のスキル変革等に関する調査 企業調査データ編」によると、DXエンジニアには以下のマインドや行動特性が求められるとしています。
- 臨機応変・柔軟な対応力
- モチベーション・意味づけする力
- 失敗した時の姿勢・思考
- いざという時の自身の突破力
- 社外や異種の巻き込み力
- 不確実な未来への創造力
いずれも重要ですが、より重視すべき順番で解説していきます。
臨機応変・柔軟な対応力
6つの項目のなかでも、特に重要なのが「臨機応変・柔軟な対応力」です。
DX推進は先の見えない状態で戦略を立て、あらゆる課題を解決することが求められます。前例のない変革を行ううえで、すべてが計画通りに進むとは限らず、都度柔軟に対応する姿勢が必要です。
モチベーション・意味づけする力
DXプロジェクトは長期で取り組むことが多いため、掲げた目標に対しモチベーションを維持しながら、日々着実に推進させていく必要があります。解決すべき課題を明確にし、好奇心と主体性をもってプロジェクトに取り組みましょう。
失敗した時の姿勢・思考
前例のない取り組みをするうえで、失敗は付きものです。「失敗を次の成功に活かす」という気持ちで失敗を恐れずプロジェクトを推し進め、そして失敗した時にも立ち直るマインドをもつことが重要です。
いざという時の自身の突破力
さまざまな課題に取り組むうえで、困難な状況に立たされることもあるでしょう。そのようなときでも諦めずにあらゆる方法を模索し、リーダーシップを発揮することが求められます。
社外や異種の巻き込み力
DXは自社の枠を越え、異業種の技術を取り入れたり、外部の企業・人材と連携することもあります。ときには組織外の関係者も味方につけ、プロジェクトに巻き込む力が必要です。
不確実な未来への創造力
組織に変革を起こし新たな価値を提供するためには、先の見えない未来に向けて突き進む姿勢が求められます。掲げた目標を達成するために、不確実でも未知の領域に飛び込んだり、目標とする未来を明確に描いたりすることが重要です。
DXエンジニアの将来性、年収
DXエンジニアをめざしていいものか悩んでいる方には、DXエンジニアの将来性や年収が気になる方もいるのではないでしょうか。DXエンジニアの需要は今後ますます増えると予想されます。その根拠を見ていきましょう。
DXエンジニアの将来性
DXエンジニアの需要は今後も続くことが予想され、将来性は明るいと予想されます。
根拠としては、DXの推進が進んでいない企業がまだまだ多いことがあげられます。総務省の「企業活動におけるデジタル・トランスフォーメーションの現状と課題」を参考にすると、約6割の企業がDXを実施できていないという結果となりました。特に地方や中小企業では推進できている企業が少なく、今後もDXエンジニアの需要は全国で高まるでしょう。
また、経済産業省が訴える「2025年の崖」問題への意識も、2025年にかけて大きくなっていくことでしょう。現状、危機感を抱いていない企業も、2025年が近づく頃には駆け込みでDXに着手することが予想されます。
DXエンジニアの年収
DXエンジニアは一般的なエンジニアよりも収入が多いことは、データからも明らかです。IPA（独立行政法人 情報処理推進機構）は、DXエンジニアを含む先端IT従事者と、一般的なエンジニアを表す先端IT非従事者との年収を比較した調査結果を公開しています。
調査によると、先端IT従事者の半数以上は年収600万円以上、さらに15.2％の先端IT従事者は1,000～1,500万円の年収を得ているとの結果となりました。
一方、一般的なエンジニアは500～600万円台がもっとも多く、300万円～700万円が半数を占めます。また、1,000～1,500万円の割合は7.6％でした。
高度なスキルが求められる分、一般的なエンジニアよりも年収が高いことは当然といえるでしょう。
（参照：独立行政法人 情報処理推進機構『IT人材白書2020』）
DXエンジニアになるためには？
DXエンジニアをめざすなら、スキルを身につける必要があります。書籍の活用や資格取得などにより、実務で活かせるスキルを手に入れましょう。
すでにエンジニアとして働いているなら、ビジネスの視点やAI・データ活用など特化した分野のITスキルを身につけましょう。IT業界での経験がないなら、まずは一般的なプログラミング技術を身につけるのがおすすめです。思い切ってIT企業に転職してから、DXエンジニアとしてのスキルを実践的に習得する方法もあります。
「IT人材白書2020」によると、現在活躍しているDXエンジニアの半数近くは、中途採用で現職に就いています。つまりスキルを身につければ、DXエンジニアとして働ける可能性は十分にあるということです。
DXエンジニアに転職・就職をめざすなら、DX求人に特化したエージェントを利用するのが効率的です。後述するDX人材専門の求人紹介サービス「Resource Cloud HR」なら求人紹介だけでなく、DXエンジニアとして活躍するための育成支援まで行っています。
ビジネス・ITの双方を学べる研修や勉強会も実施しているので、興味のある方はぜひご覧ください。
DXエンジニアに必要な資格
DXエンジニアに資格は必須ではありませんが、資格をもっているとスキルの証明ができ、転職活動に非常に有利です。DXエンジニアをめざす方に向けて、以下の6つの資格を紹介します。
- AWS認定
- Microsoft Azure認定資格
- Google Cloud認定資格
- Python 3 エンジニア認定試験
- プロジェクトマネージャ試験
- 認定スクラムマスター
AWS認定
AWS認定試験とは、世界最大級のネットショップAmazonによる資格試験です。Amazonが提供するクラウドコンピューターサービス「AWS（Amazon Web Services）」に関する知識が問われます。
開発やアーキテクト、データ解析など役割別に試験やトレーニングが用意されており、学びながら認定を取得できます。
AWS認定
Microsoft Azure認定資格
AWSに並ぶメジャーなCloudサービス「Microsoft Azure」の知識とスキルを証明する認定資格です。レベルや内容により、資格が細かく分かれています。学ぶべき分野を明確にしてから、初級・中級・上級とランクアップしていくことで、専門性を養いながら資格取得をめざせます。
Microsoft Azure認定資格
Google Cloud認定資格
AWS、Microsoft Azureに並ぶ代表的なCloudサービス「Google Cloud」の知識・スキルを証明する資格です。実践的な問題が多く、業務に活かすための実力が問われます。Google Cloudを活用する企業は増えており、Google Cloud認定資格も近年ますます注目を集めています。
Python 3 エンジニア認定試験
Python 3 エンジニア認定試験は、プログラミング言語Pythonのスキルを測る資格試験です。DX推進に欠かせないAIや機械学習を扱い、比較的文法がわかりやすいことから、これからプログラミングを学ぼうと思っている方にもおすすめします。
Python3エンジニア認定試験
プロジェクトマネージャ試験
プロジェクトの責任者をめざすなら、プロジェクトマネージャ試験も有効です。プロジェクトマネージャ試験は、ITプロジェクト全体を管理できるスキルをもつことを証明する試験です。
具体的には戦略立てからプロジェクトの計画立案・リスク管理・メンバーのフォローアップ・実績の分析・評価まで、プロジェクトを一貫した内容が問われます。ビジネスとデジタルの両方の視点を養えます。
プロジェクトマネージャ試験
認定スクラムマスター
スクラムマスターとは、スクラム開発におけるチーム全体の管理者として、開発メンバーのサポートを行う人のことです。
DX推進にはアジャイル開発（機能を一つひとつ分けて開発を進め、1単位ごとに実装、テストを繰り返す開発手法）が有効とされており、アジャイル開発のなかでもチーム全体のコミュニケーションを重視するスクラム開発は、近年特に注目されています。認定スクラムマスターはスクラムマスター資格のなかでも、人気の高い資格です。
DXエンジニアを育成するためには？
DXエンジニアの確保が難しいなら、既存の社員をDX人材として育成する方法が効果的です。本項ではDXエンジニアを社内で育成する方法、メリット・デメリット、ポイント、企業の事例を紹介します。
DXエンジニアを社内で育成するメリット・デメリット
DXエンジニアを社内で育成する場合のメリット・デメリットは、以下のものが考えられます。
メリット
- 自社をよく理解した人材にDX推進を任せられる
- システムを長く活用できる
デメリット
- 育成は簡単ではない
- スキルを習得したら転職してしまう可能性がある
メリット①自社をよく理解した人材にDXの推進を任せられる
第一のメリットは、自社のシステムや風土を理解した人物にDX推進を任せられることです。DXは組織を大規模に変革したり、業務で使用するシステムを大きく刷新したりすることがあります。その場合、現場をよく知る人物が担当すれば、組織を変革しても周囲は受け入れやすく、またシステム刷新に関しても自社に合わせた内容にアップデートしやすいでしょう。
外部の人材に任せるとシステムの一貫性が損なわれたり、内部から反発が起こったりすることも考えられます。また育成する候補者に関しても、適正をよく判断したうえで選任できるのも利点です。
メリット②システムを適切に活用できる
DXで刷新したシステムは、その後も長く使用する必要があります。システム導入にかかわったDXエンジニアが社内にいれば、システムの保守を適切に行えるでしょう。問題点が生じた際にも焦ることなく、スムーズな解決が見込めます。
デメリット①育成は簡単ではない
DXエンジニアには高度な技術が求められ、育成は簡単ではありません。闇雲に候補者を募り学習を働きかけても、DXエンジニアと呼べるレベルまで育たない可能性があります。
まずは適正を見極め、やる気のある候補者を選任しましょう。そしてめざす職種を定めたうえで、育成計画を立てましょう。必要に応じて勉強会を開催したり、学習にかかる費用を会社が負担したり、社員の負担を軽減しながら育成を進める必要があります。
デメリット②スキルを習得したら転職してしまう可能性がある
DXエンジニアは引っ張りだこ状態であり、ある程度スキルが身につけばもっと良い環境の職場に転職してしまう可能性があります。
そうならないためには、絶対の信頼をおける人物を選ぶ、スキルを習得したあとは相応の報酬を与える、本人が望むならより成長できる機会を与える、といった対処が必要です。
DXエンジニアの育成方法とポイント
代表的なDXエンジニアの育成方法は、以下の3点です。
- 座学
- OJT
- 社内外でのネットワークを構築
座学
将来的にDXエンジニアとして登用する可能性がある人材に対して、基本的な知識・技能を習得させたり、より実践的な施策の企画・評価を学ばせたり、受講者のスキルに合わせた研修を実施します。
具体的には、社内で自社の環境に合わせた内容の勉強会や、外部講師による講義などが有効です。座学の場合は当事者意識をもって取り組むために、ワークショップや実践的な内容にすると良いでしょう。
OJT
座学で学んだ内容を実践するには、OJTでの訓練が有効です。社内で小さなプロジェクトを立ち上げ、実行力や企画力、課題発見力を養います。実践による知識・スキルの定着が見込めるだけでなく、早くから成功体験を積ませることで、モチベーションの向上も期待できるでしょう。
社内外でのネットワーク構築
現代では日々新しい技術やサービスが生まれており、DXエンジニアとして活躍するためには、常に情報を更新しなければいけません。そのためには、社内外のネットワーク構築が有効です。社内で情報交換できるコミュニティを形成したり、社外の優秀な人物と接点をもたせたりするのも良いでしょう。
DXエンジニア育成の事例
DXエンジニアの育成事例として、株式会社ベネッセホールディングスの事例を紹介します。ベネッセはDX推進に向けて、内部からの組織強化を重視しました。社内の誰もが当たり前のようにデジタル技術を使いこなせるよう、社内変革・能力向上をめざした施策を打ち立てたのです。
2020年度に、ベネッセのDXに必要な6職種（「企画」「開発管理」「デジタルマーケティン グ」「データ」「エンジニア」「デザイン」）×3段階のレベル別（「見習いレベル」「自走レベル」「人に教えられるレベル」） に定義し、社員全員の習熟度を可視化しました。一人ひとりにアセスメントすることで、どの部門でどのくらいデジタル人材の人数・質が不足しているか、個人単位で明確に判断できます。
また、デジタルリテラシー向上を目的として、社内の内容に合わせたオリジナルの教育コンテンツを作成。経営層を含む管理職まで、全社員を対象に研修を実施しました。他にも、推奨資格取得支援やインターンでの専門部門への参画、外部のオンライン研修サービスの導入など、自主的に学べる環境を整備。
DXエンジニアを含む上記6職種をめざす社員に対しては、早い段階でキャリアパスを示す取り組みも実施しています。（出典：独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）『DX白書2021_第3部_デジタル時代の人材』）
DXエンジニアを採用するためには？
DXエンジニアを採用することのメリット・デメリット
DXエンジニアを採用するメリット・デメリットは、以下のものがあげられます。
メリット
- 育成することなく優秀な人材を確保できる
- 社内が活性化する
デメリット
- 優秀な人材は希少
- 社内に定着しない可能性がある
メリット①育成することなく優秀な人材を確保できる
DXエンジニアの育成には多大な費用と時間がかかりますが、採用により優秀な人材を確保できれば、即戦力としてスムーズに社内のDXを進められるでしょう。
そのためには、採用活動では後述する採用時のポイントを、十分に押さえる必要があります。
メリット②社内が活性化する
外部から新たな技術や考え方が入り込めば、社内がより活性化するでしょう。外部からの急激な改革は反発を生む可能性もありますが、DXは業務効率化や生産性向上に直結します。一時的に反発が生まれたとしても、慣れれば社内でも受け入れられるでしょう。
デメリット①優秀な人材は希少
採用でDXエンジニアを確保しようと思っても、優秀な人材は非常に貴重であることが難点です。採用活動にお金をかけても、結局希望するような人材が見つからないことは少なくありません。優秀な人材が魅力を感じるような、条件や環境を提供する必要があります。
デメリット②社内に定着しない可能性がある
DXエンジニアは引く手あまたなため、転職により社内に招き入れても、すぐに再び転職してしまう恐れがあるでしょう。DX関連人材はより高い収入を求めたり、成長意欲の強い人材が多かったりすることから、定着率が低い特徴があります。繰り返しになりますが定着させるためには、魅力ある待遇と成長できる環境を確保しなければいけません。
DXエンジニアの採用方法・ポイント
DXエンジニアを外部から確保する方法は、一般的な採用活動以外にも、アウトソーシングや競合他社からのスカウトなどがあります。
近年ではIT人材の需要急増により、優秀な人材の確保が難しくなっています。いずれの採用方法にせよ、DX人材を募集する際には以下の3点を意識しましょう。
- 採用ターゲットを明確にする
- 業務内容を具体的に伝える
- 報酬や働く環境をアピール
採用ターゲットを明確にする
「DXを推進できる人材」といった曖昧な求人をすると、ミスマッチの原因になります。募集時には、以下の内容を明確に示しましょう。
- 採用後に任せたい部署・職種
- 解決したい課題
- 求めるスキル
ターゲットを明確にするためには、事前に自社の課題を洗い出すことが重要です。人材に求める役割とスキルがわかれば、求める人物像が見えてきます。また、ひとつのポジションに対して多くのスキルを求めすぎても、応募が集まらないリスクがあります。募集を役職やスキルごとに分けて、必要な人材を明確に定めましょう。
業務内容を具体的に伝える
募集の際には、実際に働くイメージをもってもらうために、できるだけ業務内容を具体的に伝えましょう。また以下の内容を明示すると、より効果が見込めます。
- 自社の課題
- 掲げるビジョン
- 人材に求める役割
- 市場・業界の状況
ビジョンへの賛同や業務内容へのやりがいを感じて応募した人材は、モチベーションが高く、自社にマッチする可能性が高いでしょう。
報酬や働く環境をアピール
応募者にとっては、働く条件も重要です。
- フレックス制度
- テレワーク
- 私服勤務
DXエンジニアが多いIT業界では、このような働き方が一般的です。働き方の自由度が低いと、応募者にとってデメリットになりかねません。条件面で他社に劣ることがないよう、トレンドに合わせて社内体制を整備しましょう。
また、高いスキルをもつDXエンジニアは希少なため、給与が高い傾向にあります。現状、DXエンジニアのスキルを評価する制度がない場合、社内評価制度を見直し、不満を与えないような配慮が必要です。
DXエンジニアをめざすならキャリアプランを明確に
DXエンジニアは数多くの企業が渇望しており、今後も需要はいっそう増えることが予想されます。経験がなくても必要なスキルを身につければ、DXエンジニアとして活躍できる可能性は十分にあります。
スキルの習得には資格取得や独学、実務を学べる業界への転職などの方法がありますが、自分の望むキャリアプランに合わせて習得するスキルや方法を選ぶことが重要です。
未経験でもこれからスキルを習得してDXエンジニアをめざすなら、育成支援も行っているDX専門の求人サービス「Resource Cloud HR」をご活用ください。すでにDXエンジニアとして活躍し、より良い転職先を探している方、DXエンジニアを探している企業にもおすすめです。
DX求人ならResource Cloud HR
Resource Cloud HRは業界では珍しい、DXに特化した求人紹介サービスです。DXのコンサルティング事業も行っており、企業の現状を理解したうえで、具体的な求人内容を紹介できます。また、採用代行事業も行っており、面接・採用までスムーズなサポートが可能です。
Resource Cloud HRではコンサルティングスキルを身につけたいエンジニアや、DXスキル（デジタルスキル、エンジニアリングスキル）を身につけてDX人材として活躍したいコンサルタントに向けて、会員限定で定期的な研修や勉強会も実施しています。資格取得サポートも行っているので、興味のある方はぜひご活用ください。