DX推進は多くの企業にとって急務であり国内全体の課題ですが、推進が思うように進んでいない原因のひとつは、DXを推進できる人材の不足にあります。しかし、優秀なDX人材は希少性が高く、外部からの採用は簡単ではありません。

採用以外でDX人材を確保する方法としては、既存の社員をDX人材として育成する方法もあります。効果的な育成手段には、DX関連資格の取得推進があげられます。

本記事ではDX人材の役割や必要なスキル、スキル取得のために推奨する資格、資格取得によりDX人材として社員を育成する際のポイントを紹介します。
今後DX人材として転職を希望する方にも、DX関連資格の取得は有利です。DX人材をめざすなら、DX人材育成支援も行っているDX専門の求人紹介サービス「Resource Cloud HR」をご活用ください。DX人材を求めている企業や、すでにDX人材として活躍し、より良い環境を探している方にもおすすめです。

DX人材とは

DX人材とはデジタル技術の活用により、企業や社会に変革をもたらす人材のことです。DXは単なるデジタル化を指すのではなく、IT技術を用いた企業の価値向上はもちろん、人々の暮らしや社会・業界をより良くする変革を指します。

DX人材にはプログラミングやデータ活用などのITスキルを身につけるだけでなく、DXを正しく理解したうえで、デジタルスキルの活用による企業・社会への課題解決が求められます。

DX人材については、こちらの記事もご覧ください。

>>「DX人材とは?定義や採用・育成のポイントを解説」の記事を読む

DX人材(推進)に必要なスキル・マインドセットとは?

DX人材に求められるスキルやマインドセットを、職種別に解説します。DX人材は、以下の6職種に分けられます。

  • ビジネスプロデューサー
  • ビジネスデザイナー
  • データサイエンティスト/AIエンジニア
  • アーキテクト
  • UXデザイナー
  • エンジニア/プログラマ

DX人材には高い専門性が求められますが、自分がどの職種で活躍したいのか明確にしたうえで、身につけるべきスキルを特定することが重要です。

ビジネスプロデューサー

ビジネスプロデューサーはDX実現に向けて、組織を導くリーダー格の職種です。ビジネスモデルの変革まで担う場合があり責任が重く、自社の経営環境・経営方針を把握したうえで、ビジネス・デジタル双方のスキルや知識の活用が求められます。

求められるスキル

  • リーダーシップ
  • 経営判断能力
  • 折衝力

ビジネスデザイナー

ビジネスデザイナーはDXやデジタルビジネスの企画・立案・推進を担う職種です。ビジネスプロデューサーの戦略を実現するための、具体的なプロセスを構築します。

求められる能力

  • 企画力・発想力
  • 提案力
  • ファシリテーション能力

データサイエンティスト/AIエンジニア

データサイエンティストやAIエンジニアは、DXに関わるデジタル技術・データ解析に精通した人材です。ビジネスも理解したうえで、AIやビッグデータなどの先端技術の効率的な活用が求められます。

求められるスキル

  • ビッグデータやAI(人工知能)をビジネスに活用するスキル
  • データ分析力
  • 統計学の知識

アーキテクト

アーキテクトは、DXやデジタルビジネスにおけるシステムを設計する職種です。DX推進に必要なデジタル技術を具体的に定め、実装や構築にいたるプロセスを担います。

求められるスキル

  • 現状を分析し、システムの開発・統計に活用するスキル
  • 新システムを構築するための発想力
  • ビジネスの視点

UXデザイナー

UXデザイナーは、DXやデジタルビジネスにおけるシステムの、ユーザー向けデザインを担当する職種です。見た目の美しさよりもユーザーにとって使いやすいデザインを重視し、より良いユーザー体験を構築します。

求められるスキル

  • Webデザインやサイト設計のスキル
  • ユーザー体験を重視したデザイン力
  • 言語化能力

エンジニア/プログラマ

エンジニアとプログラマは上記以外のシステムの実装や、インフラ構築を行う職種です。店舗や工場などのデジタルシステムを扱うケースも多く、ハードウェアに対する知識を求められることもあります。

求められるスキル

  • プログラミングスキル
  • 各言語のスキル
  • ソフト面だけでなくハードウェアへの理解

DX人材に求められるスキルのために資格取得は有効?

DX人材に資格取得は必須?

DX関連資格がないとDXを推進できないわけではありませんが、資格があればDXを推進できるスキルをもつ証明になります。また、DXの推進過程においてAI・ビッグデータ活用やクラウド関連の知識が求められるので、資格取得により知識やスキルを蓄積しておいて損はありません。

転職においてもDX人材はどの業界でも重宝されることから、DX関連資格をもっていると有利に転職を進められるでしょう。

2025年の崖に備えて

企業がDXを早期に進めなければいけない理由のひとつに、経済産業省が発表した「2025年の崖」という問題があげられます。ほとんどの日本企業において、システムの老朽化やベテラン技術者・保守担当者の高齢化が進んでいます。

2025年までに企業のDXが進まなかった場合、あらゆる企業でシステム維持費の高額化が起こったり、ビジネスモデルを切り替えられないことによりデジタル競争に敗北する企業が急増したりするでしょう。

結果として2025年以降、年間最大12兆円の損失が生まれるともいわれています。そういった自体を避けるためにも、企業は早急にDXを推進する必要があり、同時にDX人材の確保が急がれています。

DX推進に役立つ14の資格と取得を推奨する職種も紹介

DX推進に役立つ資格を見ていきましょう。それぞれどの職種をめざす際に役立つ資格なのかも明記しているので、参考にしてください。

特定のITスキルを証明できる8つのDX関連資格

  • 基本/応用情報技術者試験
  • AWS認定
  • プロジェクトマネージャー試験
  • ITコーディネータ試験
  • データベーススペシャリスト試験
  • AI実装検定
  • ITストラテジスト試験
  • 統計士・データ解析士

エンジニア/プログラマにおすすめの3つのプログラミング関連資格

  • Python 3 エンジニア認定試験
  • CIW JavaScript Specialist
  • ネットワークスペシャリスト試験

職種を問わずDX推進の知識を学べる3つの資格

  • DX検定
  • デジタルトランスフォーメーション検定
  • +DX認定資格試験

特定のITスキルを証明できる8つのDX関連資格

基本/応用情報技術者試験

情報技術者試験は、経済産業省によって情報処理技術者としての知識や技術を一定以上有している者に与えられる国家資格です。ITに関する基礎知識を問われる「基本情報技術者試験」と、ある程度の実務経験を前提とした「応用情報技術者試験」の2つのステップに分かれています。

ITに関する幅広い理解が求められ、DX人材ならどの職種でも役立ちます。

基本情報技術者試験

応用情報技術者試験

おすすめの職種:すべての職種

AWS認定

AWS認定試験とは、世界最大級のネットショップAmazonによる資格試験です。Amazonが提供するクラウドコンピューターサービス「AWS(Amazon Web Services)」に関する知識が問われます。

開発やアーキテクト、データ解析など役割別に試験やトレーニングが用意されており、学びながら認定を取得できるようになっています。

AWS認定

おすすめの職種:

  • アーキテクト
  • データサイエンティスト/AIエンジニア
  • エンジニア/プログラマ

プロジェクトマネージャー試験

プロジェクトマネージャ試験は、ITプロジェクト全体を管理できるスキルをもつことを証明する試験です。具体的には戦略立てからプロジェクトの計画立案・リスク管理・メンバーのフォローアップ・実績の分析・評価まで、プロジェクトを一貫した内容を問われます。

ビジネスとデジタルの両方の高い知見が求められるため、比較的難易度の高い試験のひとつといえます。

おすすめの職種:

  • ビジネスプロデューサー
  • ビジネスデザイナー
  • アーキテクト

プロジェクトマネージャ試験

ITコーディネータ試験

ITコーディネータ試験は、経済産業省がDX人材に取得を推奨している資格です。ビジネス視点でのデジタル分野の活用が学べ、経営・IT双方のスキルが身につきます。

おすすめの職種:

  • プロデューサー
  • ビジネスデザイナー
  • アーキテクト

ITコーディネータ試験

データベーススペシャリスト試験

データベーススペシャリスト試験はビッグデータの活用や、データベースを適切に扱う能力を求められる国家試験です。合格率は10%程度と低く、莫大なデータの管理やシステム設計のスキルが要求されます。

おすすめの職種:

  • アーキテクト
  • データサイエンティスト/AIエンジニア
  • エンジニア

データベーススペシャリスト試験

AI実装検定

AI実装検定はAI実装検定実行委員会(AIEO)が実施する、AIの実装に必要なスキルを測る試験です。難易度はB級・A級・S級と3段階に分かれています。AIの基本的な概念を学べるB級、ディープラーニングの実装やプログラミングの基礎が問われるA級、画像処理や応用的な実装まで挑戦できるS級と、スキルに応じた試験が選べます。

おすすめの職種:

  • アーキテクト
  • データサイエンティスト/AIエンジニア
  • エンジニア/プログラマ

AI実装検定

ITストラテジスト試験

ITストラテジスト試験は、高度なIT人材であることを証明できる国家資格です。ITを活用して事業を改革・高度化・最適化するための戦略を、立案・推進するスキルが問われます。DX関連資格のなかでも、比較的難易度の高い資格試験のひとつです。

おすすめの職種:

  • ビジネスプロデューサー
  • ビジネスデザイナー
  • アーキテクト

ITストラテジスト試験

統計士・データ解析士

統計士・データ解析士は、実務教育研究所の通信講座を修了することで取得できる資格です。統計士をめざすなら「現代統計実務講座」、データ解析士の場合は「多変量解析実務講座」を受講します。仕事が忙しくても無理なく受講できるのも利点です。

現代統計実務講座

多量解析実務講座

おすすめの職種:

  • データサイエンティスト/AIエンジニア
  • アーキテクト
  • エンジニア/プログラマ

エンジニア/プログラマにおすすめの3つのプログラミング関連資格

Python 3 エンジニア認定試験

Python 3 エンジニア認定試験は、プログラミング言語Pythonのスキルを測る資格試験です。DX推進に欠かせないAIや機械学習を扱い、比較的文法がわかりやすいことから、これからエンジニアとしてDX人材をめざす方にもおすすめします。
Python3エンジニア認定試験

CIW JavaScript Specialist

CIW JavaScript Specialistは、プログラミング言語JavaScriptのスキルを証明する資格です。海外でも通用する資格で信頼性が高いですが、英語での出題も含まれるので英語力も求められます。Webサービス開発分野においてJavaScriptの需要は高まっており、エンジニアとしてさらなる活躍をめざすなら、取得しておいて損はありません。
CIW JavaScript Specialist

ネットワークスペシャリスト試験

ネットワークスペシャリストは、ネットワークやセキュリティ構築のスキルが求められる国家資格です。DXの基盤づくりや保守・運営が学べます。エンジニアのなかでも、特にインフラエンジニアにおすすめの資格です。
ネットワークスペシャリスト試験

職種を問わずDX推進の知識が学べる3つの資格

DX検定

DX検定は日本イノベーション融合学会が実施する、先端IT技術とビジネストレンドの理解を問う知識検定です。取得スコアに応じて「DXプロフェッショナルレベル」「DXエキスパートレベル」「DXスタンダードレベル」の3段階のレベル認定がされ、名刺やプロフィールにも記載できます。
DX検定

デジタルトランスフォーメーション検定

デジタルトランスフォーメーション検定は一般財団法人 全日本情報学習振興協会が行う、DX推進にともなう実用的な知識を問う検定試験です。DXの概要や関連技術、推進方法、制度など、組織でDXを進めるうえで必要な知識を幅広く学べます。DX担当者向けの「DX推進アドバイザー認定試験」と、責任者・マネージャー向けの「DXオフィサー認定試験」の2種類があります。
デジタルトランスフォーメーション検定

+DX認定資格試験

+DX認定資格試験は、IT未経験でもこれから組織のDXを推進していける人材になることを、目的とした資格試験です。自宅や会社から、都合のいいタイミングで受験できる手軽さが魅力です。DX推進の足がかりに適した資格試験といえます。
+DX認定資格試験

DX人材関連資格を取得するためには?

DX関連資格の取得は、会社が社員に取得をうながし企業単位で取りまとめる方法と、個人的に受験する方法があります。

それぞれの特徴を見ていきましょう。

社内で取得する場合

社内のDXを推進する場合、企業が取りまとめて社員への資格取得をうながすのが効果的です。

その際のポイントや注意点は以下のとおりです。

  • 資格取得対象者を明確にする
  • 資格取得を目標にしない
  • 資格取得関連の制度を整える
  • 社内外での研修を実施

資格取得対象者を明確にする

社内のDX人材は多いに越したことはありませんが、全社員を対象に資格取得を呼びかけるのは非効率といえます。まずはITスキルを有している人材や関心が高い人材など、DX推進に適性がある人物を選別して育成をはじめましょう。

DX資格取得は、実践で活躍できる人材に育成することが目的です。成長が見込まれる人物を明確に定める必要があります。

資格取得を目標にしない

資格取得は目標ではなく、資格取得の過程で得たスキルを業務に活かし、DX推進につなげることが重要です。

目的が不明確な状態で上司に言われるがまま資格試験に臨んでも、モチベーションが上がらず不合格となったり、取得できても業務に活かされなかったりする可能性が高くなります。会社と受験者、双方のためにも、事前に目標を共有しましょう。

資格取得関連の制度を整える

社員の資格取得を推進するためには、資格取得にかかる費用を会社が負担する制度や、インセンティブを与える制度を整備しましょう。資格取得が経済的な負担になると、資格取得に対して前向きになれない社員も少なからずいるはずです。

また、インセンティブ制度があれば、資格取得へのモチベーションが上がります。取得率の向上やモチベーション管理のためにも、制度の整備は有効です。

社内外での研修を実施

資格取得率を高めるためには、社内外での研修の実施も効果的です。社員それぞれに独学で任せっきりにするより効率的なのはもちろん、同じ目標に向かう受験者同士で仲間意識が芽生え、モチベーション向上も見込めます。

受験社員にどのような研修を求めているかを聞き、ニーズに合った研修を実施すると、なお良いでしょう。

個人で取得する場合

DX関連資格試験の多くは、個人でも受験可能です。DX人材として転職を希望するなら、個人でも資格を取得しておくと非常に有利です。

仕事をしながら個人で資格取得をめざす場合は、在宅で好きな時間に学習できる内容のものを選ぶと良いでしょう。なかには中級者以上に向けた、実務での実践経験があることを前提とした資格試験もあるので、自分の現状に合った資格を選ぶことが重要です。

DX関連資格は難易度にばらつきがあります。特に国家資格は合格率が低く、個人で独学での取得をめざすのは難易度が高いでしょう。しかし取得できれば、より良い条件での転職も期待できます。

詳しい申し込み方法は各資格の公式ホームページに記載があるので、ご確認ください。

キャリアプランに合わせた資格取得をめざす

日本全体においてDX人材は不足しており、今後ますます需要が高まると予想されます。組織のDXを推進するためにはDX人材が不可欠であり、効率的にスキルを学び証明するには資格取得が有効です。

DX人材関連資格は多くありますが、めざす役職や役割に応じて資格を選べるようになっています。まずは自分の求めるキャリアプランを明確にして、プラン設計に応じた資格を選ぶようにしましょう。

また、DX人材として活躍したい方は、DX人材専門の求人紹介サービス「Resource Cloud HR」をご活用ください。

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