DXの推進の遅れは企業の競争力を低下させ、日本経済への悪影響にもつながることから多くの企業にとって急務です。一方で、十分に推進できていない企業が多いのも事実です。
その大きな原因として、DX人材不足が挙げられます。DX人材の需要は年々高まっているにも関わらず、DX人材自体は圧倒的に不足しています。
本記事ではDX人材に求められるスキルや必要な知識・経験・マインド、他業種からDX人材になるために必要なこと、DX人材の求人の見つけ方などをまとめました。
DX人材をめざしている方や、DX人材を求める企業にとっても役立つ内容になっています。ぜひ参考にしてください。
DXとは
2018年に経済産業省が以下のように再定義したことで、日本でもDXが注目されるようになりました。
「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズをもとに、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」
（出典：経済産業省「DX 推進指標」とそのガイダンス 令和元年７月）
日本企業にとってIT関連の課題への取り組みは、今後も末永く事業を続けていくためには避けられません。そして企業のDXを推進するために求められているのが、DX人材です。
DXについての詳細はこちらの記事もご確認ください。
DX人材とは？注目されている理由
DX人材とは
DX人材とは、DX推進を担うあらゆる職種の人材のことを指します。エンジニアやプログラマのようなIT技術をもつだけでなく、DXを正しく理解して課題を発見し、デジタルスキルによって解決に導く能力が重要です。
経済産業省の『デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン』 （DX 推進ガイドライン）には、DX推進のための必要な体制として、以下の人材を確保・育成するよう記しています。このような人材が、DX人材の定義ともいえるでしょう。
- DX 推進部門におけるデジタル技術やデータ活用に精通した人材
- 各事業部門において、業務内容に精通しつつ、デジタルで何ができるかを理解し、DX の取組をリードする人材、その実行を担っていく人材
※ 人材の確保には、社外からの人材の獲得や社外との連携も含む（出典：経済産業省『デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン』 （DX 推進ガイドライン））
DX人材の目的はデジタルトランスフォーメーション化
DX人材にとって最優先事項は、デジタル化です。主な業務としては、ペーパーレス化や業務効率化のためのデジタル化への移行、加えて、AIの導入や技術承継なども行います。しかし、単純なIT化のための業務だけではDX人材としては不十分です。
デジタル化の推進によって取得したデータから業務を効率化、さらには、デジタル化による事業変革を意味する「デジタルトランスフォーメーション化（DX）」を推進させることが求められます。
DXはあらゆる事業において、業務を次の段階へと引き上げます。農家を例に挙げると、今まで人の感覚でビニールハウス栽培を運用していた場合、DXの推進により、センサーで日々データを取得・分析し、数値的なアプローチを可能にしました。
人の感覚による判断は収穫量や質を不安定にし、他者への教育の際にも完璧に伝えるのは困難です。機械・データで数値による判断を取り入れることで、感覚に頼らない、最適で効率的な運営が実現します。
デジタル領域へのアプローチを前提として、データ収集・分析をしたうえでの事業変革が、DX人材にとっての使命です。
DX人材が行う業務とDXプロジェクトの基本的な流れ
DX人材に求められる重要な業務には、クライアントからのヒアリングと分析も挙げられます。散見されるケースに、企業がDXを目的として掲げることが多く、デジタル化を推進するなかで、結局何を目指しているのかわからなくなる場合があります。
まずはクライアントがDX推進によって、どうなりたいかを明確にしてから、DXを目標のための手段として事業変革を行いましょう。
また、DXプロジェクトは基本的に完了するまでに数年は必要です。数ヵ月といった短期的なスパンで終わるものではなく、多くの場合デジタル化・分析・解析による業務改善を経て、経営リソースに余裕が出たら新規事業への参入を検討、といった流れになります。
さまざまな業界を中長期で見るには、各業界の知識はもちろん必要です。しかし、ある業界の知識が別の業界で応用できるケースも多く、あらゆる知見を蓄えることで、さまざまな課題への対応が可能となります。
加えて、現在の事業を数年後・数十年後といった長いスパンで見た場合に、業界がどうなっているか、どのような施策が必要かを企業とともに考える幅広い視野が必要です。
DX人材が注目されている背景
DX推進の重要性が急速に増している背景には、「2025年の崖」という問題があります。
経済産業省の「DXレポート～ ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開～」では、2025年までにDXをしなかった場合に、以下のリスクがあるとしています。
- 市場の変化に合わせてビジネスモデルを柔軟に切り替えられず、デジタル競争の敗者になる
- システムの維持管理費が高額化し、負債が増大する
- システム保守運用の担い手不足により、サイバーセキュリティの事故・情報データの喪失リスクが高まる
テクノロジーが日々発展し、データ活用の重要性が増している昨今において、新たなデジタル技術を活用できなければ、市場に取り残されるリスクは今後ますます高まります。経済産業省はレポートのなかで、日本企業のDX推進が進まない場合、2025年以降、年間最大12兆円の経済損失が生まれるとも述べています。
そして、思うようにDXが進まない大きな原因のひとつが、DX人材不足です。独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）は、上場企業1,000社を対象に、DXに関するアンケートを行いました。そのなかで、DX人材に対してどの程度不足感を感じているか調査した結果、「DX人材が不足していない」と答えたのはわずか1～2割でした。
（参照：独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）「これからの人材のスキル変革を考える ～DX時代を迎えて～」）
IT技術は日々進化しているにもかかわらず、IT人材は常に供給が足りていません。同時に、ベテラン技術者は高齢化しつつあり、今後も受給ギャップのさらなる拡大が予想されます。
コロナ禍における社会の変化
新型コロナウイルスの流行も、DXがより注目されるようになったきっかけのひとつです。多くの企業でリモートワークやビデオ会議など、オンラインでの業務が増えました。また、これまで対面型が当たり前だったビジネスも、オンラインのデリバリーやネットショッピングへとシフトする企業が増えました。
業務だけでなく学校の授業やイベント、プライベートでのコミュニケーションもオンライン化が進んでいます。社会は時代とともに常に変化しており、柔軟に対応できることが企業の価値すらも左右します。ビジネスモデルを柔軟に転換するためにも、DX人材が必要なのです。
DX人材が担う7つの職種
DX人材はさまざまな職種に分けられます。代表的な以下の職種を紹介します。
- ビジネスプロデューサー
- ビジネスデザイナー
- データサイエンティスト／AIエンジニア
- アーキテクト
- UXデザイナー
- 先端技術エンジニア
- エンジニア／プログラマ
ビジネスプロデューサー
DXやデジタルビジネスの実現を主導するリーダー格の人材です。デジタル技術だけでなく、自社を取り巻く経営環境や取るべき方針・戦略まで理解が求められます。ビジネスモデルの変革を行う場合もあり、責任の重い職種です。CDO（最高デジタル責任者）として、経営職の人間がビジネスプロデューサーの立場を担うこともあります。
ビジネスデザイナー
ビジネスデザイナーは、DXやデジタルビジネスの企画・立案・推進などを担う人材です。ビジネスプロデューサーの戦略に沿って、具体的なプロセスを構築します。また、プロジェクトや会議の進行を円滑に進めるためのファシリテーション能力や、ステークホルダーとの利害関係の調整が求められます。
データサイエンティスト／AIエンジニア
DXに関するデジタル技術（AI・IoTなど）や、データ解析に精通した人材です。ビジネスプロセスのなかで、ビッグデータやAIを活用する役割を担います。技術的なデジタルスキルはもちろん、経営をよく理解したうえで、効率的に活用する能力が必要です。
アーキテクト
アーキテクトは、DXやデジタルビジネスに関するシステムを設計します。DX推進のために必要なデジタル技術を具体的に定め、実装や構築にいたるまでのプロセスを担います。
課題の分析・定義づけから統計・開発のサポートまで行い、デジタル技術はもちろん、ビジネスの視点も必要です。
UXデザイナー
DXやデジタルビジネスに関するシステムの、ユーザー向けデザインを担当する人材です。UXデザイナーにおけるデザインは見た目の美しさだけでなく、操作画面の使いやすさといった、ユーザー体験の構築を指します。優れたユーザー体験は顧客満足度や利用率、継続率の向上につながります。
先端技術エンジニア
先端技術エンジニアは、最先端のデジタル技術を扱う人材のことです。人工知能（AI）やブロックチェーン、機械学習、ディープラーニングが最先端技術にあたります。
エンジニア／プログラマ
アーキテクトの設計をもとに、デジタルシステムの実装やインフラ構築などを担う人材です。
DX人材におけるエンジニア／プログラマは店舗や製造現場などのデジタルシステムを扱うケースも多く、ソフトウェアだけでなくハードウェアまで幅広い知識が求められます。
DX人材に必要な経験・スキル・マインド
デジタルに関する知識や分析などのスキルはもちろん、業界・職種の垣根を越えて、ビジネスの視点から課題を解決する能力が必要です。
また、職種に関わらず広義のDX人材に期待されるものとして、経験・スキル・マインドの面からそれぞれ紹介します。
経験
- コンサルタント、エンジニアとしてのIT経験
- 複数業界、業種でのビジネス経験
- 新規事業立ち上げの経験
- DXおよび関連領域での経験
スキル
- IoT・AI活用に関するスキル
- 最新デジタル技術に関する基礎知識
- ものごとをデータでとらえて語る能力
- 開発に関する知識だけでなく、経営の知識も必要
- さまざまなステークホルダーと適切なコミュニケーションが取れる
マインド
- 激しい環境の変化への柔軟な対応
- 高い理想を持ちつつも、着実に実行できる堅実さ
- 常に新しい知識を習得し、課題にチャレンジし続ける姿勢
- あらゆる情報を連携させながら事業を行う視点
- 自分の役割を明確にし、状況に応じて周りと連携する協働力
- 正しいかわからなくても業務を推し進める熱意
また、エンジニアの場合はデジタル化のディレクションやSaaSなどの知識があり、導入までできることが求められます。そのうえで、稼働状況の可視化、業務効率化を目指しましょう。
コンサルティングの場合は、デジタル化したうえで、クライアント企業それぞれの業界の特色を理解し、業界全体の状況に合わせた事業の推進が求められます。
つまり、事業コンサルタント・戦略コンサルタントとしての能力が必要であり、デジタル化された状態からいかにデータを用いて事業を構築・提案できるかが重要です。
DX人材の課題
DX人材における大きな課題のひとつに、事業変革とデジタルスキルの両方に精通した人材が希少であることが挙げられます。上述のとおりDX人材に必要なスキルは、デジタル技術だけではなく、事業の変革のためのあらゆる知識・スキル・マインドが求められます。
特に、職種によっては経営に関する知識や、プロジェクトマネジメントスキルが不可欠です。
一方で、もともと技術職でなくともDX人材としての資質があれば、デジタル技術を学び、DX人材になることは可能です。営業やマーケティング・マネジメント・事業開発に携わっていた人材なら、経験やスキルを活かして、DX人材として活躍できる可能性は大いにあります。
今後も国内において、DX人材の不足は続くでしょう。新たなスキルを身につけ、キャリアアップとしてDXに携わるのもひとつの手段です。
DX人材の育成
DX人材の確保は難しいですが、社外で探す以外に、社内の人材を育成する方法もあります。すでに自社のビジネスに精通しているなら、社外から探すよりもスムーズなケースも多いでしょう。本項ではDX人材の育成方法と、企業によるDX人材の育成事例を紹介します。
DX人材の育成方法
代表的なDX人材の育成方法は、以下の3つです。
- 座学
- OJT
- 社内外でのネットワーク構築
座学
将来的にDXに関わる可能性のある社員に対して、最低限必要な知識・技能を習得させるものや、より具体的な施策の企画・評価など、受講者に合わせて必要な研修を実施します。
社内で自社に合わせた内容の勉強会や、DXに携わる外部講師による講義が効果的です。
座学はワークショップや実践的な内容にし、当事者意識をもって取り組める形式にするのがおすすめです。
OJT
座学で学んだ内容を実務で活かすためには、OJTによる訓練を行います。社内で小規模なプロジェクトを立ち上げ、実行力や課題発見力、企画力などのスキルを養いましょう。業務のなかで実際に課題に直面することで、知識・スキルがより定着します。
また、いずれ大きなプロジェクトを任せるのなら、早い段階から成功体験を積ませましょう。小さな成功体験から段階的に経験させることによって、成長の実感を感じて自信がつき、業務への前向きな取り組みにつながります。
社内外でのネットワーク構築
日々新しい技術やサービスが生まれている昨今、DX人材として活躍するためには、常に情報をアップデートする必要があります。そのためには、社内外でのネットワーク構築が有効です。
企業としては社内でコミュニティを作って、各社の事例や最新のデジタル関連の話題を共有する仕組みを作っておくと良いでしょう。社外の人材やコミュニティを紹介するのも効果的です。
企業のDX人材育成事例
実際に社内でDX人材を育成して成功を収めている事例として、ソフトバンク株式会社と日清食品ホールディングスの2社の例を紹介します。
ソフトバンク株式会社の人材育成事例
ソフトバンク株式会社ではかねてより、人事本部が牽引してDX人材育成に注力してきました。全社教育機関である「SoftBank University」では、「手を挙げた人に機会を提供する」をコンセプトに、自主性・当事者意識に重点を置く人材戦略を打ち出しています。
テクノロジースキルに特化した人材育成プログラムである「SBU Tech」や、AIに特化したコンテンツ「AI Campus」など、ITスキルを伸ばしたい人のための教育システムも充実。
また、同社では他企業との共創プロジェクトを通じて、業界・社会の課題のIT・デジタル分野での解決を目的に、法人事業DX本部による実践的な「DX人材育成」にも取り組んできました。
なかでも「事業プロデューサー制度」では対象となる人材を明確化し、各自のスキルを診断しながらOFF-JTとOJTを連携させながら、DX事業のプロデューサーを育成しています。
一人ひとりが自分のキャリアを意識する「キャリアの日常化」を目標に掲げ、各個人に合わせたキャリア戦略の構築をめざしています。
日清食品ホールディングスの人材育成事例
日清食品ホールディングスは、DX推進に向けて「レガシーシステム終了プロジェクト」と名付けたIT戦略を打ち立てました。そして既存の老朽化したシステムの8割強を削減、メインフレームの撤廃を達成したことで、2018年に経済産業大臣表彰を受賞し、注目を集めました。
そして2019年以降、グループ各社の従業員一人ひとりのデジタルスキルを高め、生産性200％をめざしています。
代表的な取り組みに、システム開発の内製化が挙げられます。コードを書かずにシステム開発ができる「ローコード開発ツール」を採用し、外部に頼ることなく社内の業務システムを構築できるよう教育。情報システム部門が主導で、各業務部門のデジタル化を積極的に進めました。
そして、事業部門の担当者が開発に関わるようになったことで、自分たちが作ったツールでチーム全体の仕事を効率化できていることに面白みを感じ、課題発見・解決策の検討を各自が試みる動きも生まれました。
従業員に新たな武器を与えることで、業務効率化やデジタル化を推進し、組織内の変革を行った好事例です。
DX人材の採用
DX人材を外部から確保する方法は一般的な採用活動以外に、アウトソーシングや競合他社からのスカウトなどが挙げられます。
近年ではIT人材の需要急増により、企業にとっては年々確保が難しくなっています。DX人材を募集する際のポイントは、以下の3点です。
- 採用ターゲットを明確にする
- 業務内容を具体的に伝える
- 報酬や働く環境をアピール
採用ターゲットを明確にする
「デジタルに詳しい人材」のような曖昧な求人をすると、ミスマッチの原因になります。募集する前に、以下の内容を明確にしておきましょう。
- 採用後に任せたい部署・職種
- 解決したい課題
- 求めるスキル
事前に自社の課題を洗い出すことで、人材に求める役割とスキルがわかり、求める人物像が見えてきます。また、ひとつのポジションに対して多くのスキルを求めすぎても、応募が集まらない恐れがあるでしょう。募集をスキルや役割ごとに分けて、必要な人材を明確に示す必要があります。
業務内容を具体的に伝える
募集をかける際には、実際に働くイメージが湧くように、できるだけ業務内容を具体的に伝えることが重要です。加えて、以下のような内容を明示しておくと、より効果的です。
- 自社の課題
- 掲げるビジョン
- 市場・業界の状況
- 人材に求める役割
業務内容へのやりがいやビジョンへの賛同を感じて応募してきた人材は、モチベーションが高く、自社にマッチした人材である可能性が高まります。
報酬や働く環境をアピール
応募者にとっては、働く条件面も重要です。
- テレワーク
- フレックス制度
- 私服勤務
DX人材が多いIT業界では上記のような働き方が一般的なので、働き方の自由度が低いと応募者にとってデメリットになりかねません。条件面で他社に劣ることのないよう、トレンドに合わせた社内体制の整備が必要です。
また、高いスキルをもつDX人材は希少なため、給与が比較的高い傾向にあります。DX人材のスキルを評価する制度がない場合、社内評価制度を見直し、不満を与えないように配慮する必要があります。
DX人材になるには
これまでの経験を活かして、他業種からDX人材に転職する人も少なくありません。転職や就職でDX人材にキャリアチェンジするために、求められる知識や経験を解説します。
未経験ならIT技能を身につける
IT業界自体が未経験でDX人材をめざすなら、まずはプログラマやエンジニアとして就職して、IT技能を身につけることをおすすめします。実務を通してDXの基幹技術である「SMACS」の、いずれかの分野のスキルを学びましょう。「SMACS」とは、以下の5分野の頭文字を合わせたものです。
- Social（ソーシャル）
- Mobile（モバイル）
- Analytics（アナリティクス）
- Cloud（クラウド）
- Sensor・Security（センサー・セキュリティ）
いずれかの分野のスキルを身につけたうえで、ビジネスを学べる環境に移るのが、DX人材としてのキャリアパスといえます。
IT・Web業界からの転身なら、製品開発やサービス設計
サービス開発やプロダクトマネジメントの経験があれば、UXデザイナーやビジネスディレクターへの道も開けます。企業での製品開発やWebサービスの設計、デジタル技術を用いた事業開発などの経験は、DX人材として活躍するうえで大きな強みです。
ビジネスプロデューサーを目指すならデジタル戦略の経験を積む
DXの真髄であるデジタル戦略の立案や策定を担うビジネスプロデューサーを目指すなら、企業の経営企画部や情報システム部門、コンサルティングファームなどで、デジタル戦略の経験を積みましょう。
デジタル戦略とは、市場の変化に合わせて最先端のデジタル技術を活用し、新たな顧客体験を提供するための戦略のことです。また、新規事業の構築により、他社との差別化にもつながります。
実務でのデジタル戦略の経験は、DX人材としての市場価値を飛躍的に高めます。
DXの求人を見つけるには
DX人材の求人を探すなら、転職サイトや転職エージェントの活用が一般的です。また、アウトソーシングを請け負っている求人紹介サービスに登録するのもひとつです。
コロナ禍をきっかけに、業種を問わず多くの企業でDXやデジタル化のニーズが高まっています。近年では、DXに関連する専門の技術職における求人倍率は10倍にまで膨れ上がり、DX人材は各社が渇望しているのが現状です。
特に、データサイエンティストは世界的に見ても希少で、企業やスキルによっては新卒でも年収1,000万円が見込めます。活かせるスキルを持っている、もしくは、これから身に付けたいと思っている人には、Resource Cloud HRをおすすめします。
DX求人ならResource Cloud HR
Resource Cloud HRは業界では珍しい、DXに特化した求人紹介サービスです。DXのコンサルティング事業も行っているため、クライアントの現状を深く理解しています。そのため、具体的で正確な求人内容の紹介が可能です。また、採用代行事業も行っており、面接・採用までスムーズにサポートします。
Resource Cloud HRでは会員限定で、エンジニア出身でコンサルティングスキルを身につけたい人、コンサルティング出身で、DXスキル（デジタルスキル、エンジニアリングスキル）を身につけてDX人材として活躍していきたい人に向けて、定期的な研修や勉強会も実施しています。
DX人材として社会に新たな価値を
DX推進は自社のみならず、社会全体を見ても各企業が取り組むべき急務です。そして、効果的なDX推進にはDX人材が必要です。「変革をもたらす」というと難しい印象を与えかねませんが、必要な知識やスキルを段階的に身につけることで、誰しもDX人材として活躍できる可能性を秘めています。
DX人材として働きたい方や、優秀なDX人材を求めている企業は、ぜひお気軽にご相談ください。
また、社内にいる人材をDX人材として育成する方法は、以下の記事にまとめています。参考にしてください。